教育
人材育成計画
目標と理念
東京工業大学の博士課程の教育の成果に関する目標は、「科学技術及び社会に対する広い学識を修得し、国際的に高度リーダーシップを発揮出来る先導的科学者、研究者あるいは高度専門職業人を養成する」ことです。これを踏まえて、本GCOEプログラムでは、平成15年度から開設された博士後期課程の「都市地震工学特別コース」を、平成20年度から開始される修士博士一貫制国際大学院プログラム「日本の地震防災技術による国際貢献を担う高度技術者の養成プログラム」に適用できるように拡充強化した「都市地震工学国際コース」を設置し、地震防災に関する最新の知識と高い見識に加え、国際コミュニケーション能力、広い視野と柔軟な思考力、独創的・萌芽的発想力などを持ち、国際的にリーダーシップを発揮出来る地震防災分野の先導的研究者・高度専門技術者を育成することを目標とします。具体的には、以下のような人材を育成します。
- 「教育・研究の国際的リーダーシップをとれる人材」
- 「問題発見から解決までのプログラムを国際社会でマネジメントできる人材」
人材育成計画の施策
本プログラムの人材育成計画では、大学院生、PD、若手研究者が、国際的に活躍出来る能力を育むため、以下の施策を取り入れます。
指導体制：
本プログラムの教育専門職員としてコーディネーターを採用し、カリキュラム調整・改善、連携機関からの招聘教員の調整、留学生の募集活動、広報活動などを効率よく推進します。また、主指導教員に加えて、メンターを兼ねた副指導教員を配置し、複数の教員が学生の学習、研究の進捗状況を確認し、所定期間より短期間（修士博士一貫で平均４年）での学位の取得を目指します。
国際人育成のための「都市地震工学国際コース」：
全カリキュラムを英語化し、PEERを始めとする海外連携機関等から教員や研究者を招聘し、グローバル化に対応した幅広い視点からの講義、研究指導、論文審査などを実施します。さらに、以下の「３ステッププログラム」などを開講し、より充実した魅力あるカリキュラムを編成し、学生の広い視野と柔軟な思考力の育成を図ります。
- ステップ１「国際テクニカルコミュニケーション」：既存の英語プレゼンテーションスキル科目を更に充実し、国際会議発表・討議が十分可能なレベルのコミュニケーション能力を養います。
- ステップ２「国際コラボレーション」：留学生の出身国などを対象とする地震危険度予測や都市防災技術戦略について、日本人学生と留学生との協働作業により、報告書をまとめさせ、全教員と学生の前でプレゼンテーションを行わせる取組みを通じて、国際コミュニケーション能力、調整力、協調力、リーダーシップ力などを養います。
- ステップ３「国際実践プロジェクト」：国際共同研究や国際協力事業と関連させて、海外連携機関または国内の公的研究機関などに、３ヶ月程度以上派遣し（インターンシップ）、幅広い視野、実践力、マネジメント力などを育成するともに、卒業後のキャリアパスの可能性を開きます。
経済的支援と若手育成策
教育力を育むため博士学生の半期のTAを必修とします。学振特別研究員と同様の研究計画書提出と面接によりRAを雇用し、毎年成果報告書を提出させ、優秀者には重点的な支援（研究計画書の審査と研究実績により、年間100万円程度から最大240万円程度）を行います。
修士博士一貫制の留学生に対しては、国費留学生枠５名が用意されています。
優秀な博士課程修了者や若手研究者が、本拠点の研究環境で、自立して研究を遂行する能力を育めるように、PD、特任助教などとして採用し、経済的に支援します（研究計画書の審査と研究実績により、年間480万円程度から720万円程度）。国際公募により、海外の優秀な若手研究者も募集します。
独創的・萌芽的発想力、研究力などの育成と早期自立を目的として、研究費配分申請書の評価に応じた経費を博士課程学生、若手研究者に配分します（研究計画書の審査と研究実績により、年間最大150万円）。
連携機関との共同研究などに関連させた学生・若手研究者の国際交流、学生・若手研究者の主体的な企画運営による若手研究者国際WSなどを継続的に実施し、これに参加する優秀な学生を支援するとともに、若手研究者の国際ネットワーク形成を進めます。
